気象庁に新型のスパコン!? [科学]
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http://www.asahi.com/digital/nikkanko/NKK201205250016.html?ref=reca
2012年5月25日5時1分
日立、気象庁にスパコン納入－性能３０倍に
日立製作所は、気象庁にスーパーコンピューター「ＳＲ１６０００ モデルＭ１」を納入したと２４日発表した。８４７テラフロップス（毎秒８４７兆回の浮動小数点演算能力）の理論演算性能を持ち、従来より理論演算性能を約３０倍に向上した。これまで５キロメートル四方だった地点ごとの気象予測が２キロメートル四方で可能になる。局地的集中豪雨や台風の予測精度を高められる。日立製のスパコンから６年ぶりの入れ替えになる。６月５日に稼働を始める。
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http://www.asahi.com/eco/news/TKY201206020117.html
2012年6月3日19時8分
「ゲリラ豪雨」予測も 天気予報に新型スパコン 気象庁
気象庁は５日、天気予報に活用する新型スーパーコンピューター「ＳＲ１６０００モデルＭ１」（日立製作所製）を稼働させる。データ処理能力が上がり、予測が難しかった局地的な大雨「ゲリラ豪雨」などの発生見通しにも役立つとしている。
新型スパコンは東京都清瀬市の気象衛星センターに設置された。気象庁によると、計算速度はこれまでのスパコンの約３０倍で、１秒間に８４７兆回の計算が可能。当面は羽田空港周辺の気象予測の強化から取りかかるという。（赤井陽介）
気象庁の新型スパコン「ＳＲ１６０００モデルＭ１」＝東京都清瀬市の気象衛星センター
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結局、東京と大阪のことだけ研究しておけばカネになるってことかな… [科学]
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http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20120521-OYT1T00955.htm
南海トラフの長周期地震動の揺れ、東日本の数倍
高層ビルを揺らす長周期地震動による揺れの強さが、南海トラフの地震では東日本大震災と比べて、東京都心で２～３倍、大阪府の湾岸部では５倍になることが、東京大学の研究でわかり、千葉市で開かれている日本地球惑星科学連合大会で２１日発表した。
東大総合防災情報研究センターの古村孝志教授らは、南海トラフで起きるマグニチュード８・７の東海・東南海・南海の連動地震を想定し、６０階建て以上の建物を大きく揺らす長い周期の揺れがどのように伝わるかを研究した。
東日本大震災では、揺れの速度は東京、大阪とも高層ビルの最上階で毎秒０・５メートル程度。今回の分析で、都心で同１～１・５メートル、大阪では同２・５メートルになると推計された。
長周期の地震波は、南海トラフ沿いの「付加体」と呼ばれる厚さ数キロの軟弱な地層で増幅されながら関東平野に到達、平野の厚い堆積層で増幅されて東京の揺れが強くなる。
大阪も震源に近く、堆積層で増幅されるため揺れが強まった。
大震災の震源域には付加体がなく、長周期の揺れが比較的弱かったと考えられる。
古村教授は「時間差で地震が連動すれば、揺れの継続時間も長くなる。高層ビルの制震化などの対策が必要だ」と話している。
（2012年5月21日19時20分 読売新聞）
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事実をきちんと伝え、憶測を挟まないのがよいと思う [科学]
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http://www.yomiuri.co.jp/eco/news/20120520-OYT1T00225.htm
青酸カリの８５０倍超…猛毒タコ北上？確認次々
強力な神経毒テトロドトキシンを持つヒョウモンダコが４月上旬、熊本県天草市有明町の海岸で見つかった。
かまれると死に至る場合もある危険生物。県水産研究センター（上天草市）への持ち込みは２例目だが、天草地方では近年、網にかかったとの情報が相次いでおり、県は漁や海水浴時の注意を呼びかけている。
ヒョウモンダコは体長約１０センチほど。テトロドトキシンは唾液に含まれ、動脈などをかまれると、脳へ回り、めまいや呼吸困難を引き起こす。青酸カリの８５０～１０００倍の強さがあり、成人の場合、２ミリ・グラム前後が致死量。実際、オーストラリアで死亡例がある。
県水産研究センターによると、今回見つかった場所は上津浦こうつうら地区の海岸。４月９日、磯遊びをしていた周辺住民が見つけ、同１１日に死んだ状態でセンターに届けた。体長９・２センチ、８・７グラムの成体だった。
天草地方では１０年ほど前から、「漁の網にかかった」といった話が出ていた。２０１０年４月には芦北町のタコつぼ漁師が捕獲し、センターに持ち込んだ。これが県内最初の確認例になった。本来は沖縄など南方の生物だが、２００９年から１０年にかけて福岡、長崎など九州北部で相次いで目撃されている。（井手祥雄）
ヒョウモンダコ＝熊本県提供
◆ヒョウモンダコ＝マダコ科ヒョウモンダコ属。インドネシア、沖縄など西太平洋の熱帯・亜熱帯海域の岩礁や、砂と小石が混じる浅瀬に生息する。普段の体の色は岩場など周辺と同化させている。棒などで刺激を与えると、全体的に黄色になり、青い輪状の模様も浮かび上がる。その模様がヒョウ柄に見えることから命名された。
（2012年5月20日12時11分 読売新聞）
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なぜ検証をしないのか…!? [科学]
今日までは、良いお天気でした。明後日くらいから、お天気は下り坂とか… 何だか、週末になるとお天気が悪くなるような、困ったものです。
クルマに給油しました。ガソリンが１リットル、136円になっていました。少しは安くなったが、円高の割にはまだまだ高いと思います。円高差益はどこに消えたのか…!?
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『日本を愛すればこそ、警鐘を鳴らす」―論戦2010―
（櫻井よしこ/ダイヤモンド社）
2010年6月17日 第１刷発行
第四章 矜持なき国は滅びる
ＣＯ２温暖化説、
日本はなぜ検証しないのか
まだ暗いうちから起き出して少し空が明るくなる頃、ちょうど仕事に区切りがついた。障子を開けてみて驚いた。庭一面、雪で覆われている。急いで障子を全開にして、雪の舞い降りる様を眺めた。なんと静かで美しいことか。
今年（2010年）二度目の雪である。サクラの花の頃まで、まだ幾度か降るのだろうか。
それにしても、今年の冬の寒さは厳しいような気がする。今年数え年で百歳になる母と同居しているために、なるべく家を暖かく保っているが、いちばん寒いのが私の書斎である。去年も一昨年も同じ条件のはずなのだが、今年の寒さは例年以上だと感ずる。ずっと座って何時間も仕事をする人間の、それが、体感である。
そんなとき、ＣＯ２削減や排出枠取引などの問題とはまったく別に、温暖化問題について考える。ワシントンの大雪情報を報じながら、古館伊知郎氏が「報道ステーション」で思わずこんなふうに言っていた。
「温暖化だというのにこの大雪、寒さ。私の頭の中も混乱しています」
氏は、温暖化問題というと、いくぶん声を低めにして深刻な表情をつくり、「ＣＯ２問題は待ったなしです」などと、警告を発してきた人物だ。氏の気持ちも想像できないわけではないが、私は思わず呟いた。「もう少し幅広く、情報をお取りなさいね」と。
世界各国の主な気象研究所のデータを拾ってみると、地球の気温はこの１０年、上昇をやめている。というより、下降しているのだ。かといって地球は広く、地域によって大きな差があるために、私たちはなかなか、科学的な数字そのものを体感できるわけではない。たとえば大都市の居住者は、膨大なエネルギーを消費する町の熱の中で暮らしているために、気温の下降は実感しにくいだろう。けれど、考えるための材料のひとつとして、主要研究所の観測データが気温の下降傾向示しているという事実だけは、頭に入れておくのがよいだろう。
０９年１１月に、英国のイースト・アングリア大学気候研究所ユニットのコンピュータにハッカーが侵入し、研究者間でやり取りされた膨大なメールがネットに流出した。メールはＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）の研究者らが書いたもので、その中にＣＯ２と気候変動を因果関係で結び付けるために、数字に「トリック」を使ったなどという内容のものがあった。
ＩＰＣＣの報告書で、人類は早急にＣＯ２削減に向けて対策を立てる必要があるなどの警告を発する側に立つ研究者らのメールにも、同様の内容が散見されたことから、国際社会はこの件で議論が沸騰した。欧米諸国では、この問題は議会で取り上げられもした。
メディアも「クライメートゲート」として大々的に伝え、ＩＰＣＣの研究者たちが、温暖化はＣＯ２が原因だと結論づけ、宣伝するために、科学をどこまで歪めたのかを検証した。
興味深いのは日本の反応だった。メディアの報道が非常に少ないのだ。古館氏のニュース番組は、ＣＯ２問題について熱心であることから、膨大なメールの中に一体何が書かれていたのかを、時間をかけて検証するのかと期待しないでもなかったが、番組で取り上げたとは私は寡聞にして知らない。
鳩山由紀夫首相も、国連で２５％のＣＯ２削減を国際社会に向けて公約した立場から、本当に温暖化とＣＯ２には因果関係があるのか否かを、もっと真剣に研究してもよいはずである。
しかし、日本のどこを見ても、流出メールの検証をはじめ、ＣＯ２原因説に疑問を投げかけるまじめな議論は見当たらない。科学の目が、政治の目に圧倒されているのだ。ＣＯ２できわめて政治的な動きを展開してきた英国でさえも、ＣＯ２が温暖化の原因か否かを、疑い始めた今、日本こそ、もっと情報を大事にしなければならない。
（『週刊ダイヤモンド』２０１０年２月２７日号）
【追記】―――
２０１０年４月３０日、日本学術会議が初めて温暖化の科学的根拠について公開の場で議論した。ＩＰＣＣがこれまで４回にわたってまとめた温暖化に関する報告の化学的根拠の検証を試みたものだ。欧米諸国では、ＩＰＣＣ報告への疑問は冷静に、しかしきわめて明確に強固に語られているが、日本での議論はまだ不十分だと感ずる。学術会議の会合では、個々の専門家の意見は述べられたが、会議全体としての結論は打ち出されなかった。無論、簡単に結論づけることができるような問題ではないが、ＩＰＣＣ報告を聖域化せず、科学的な疑問をもっと深く議論する責任が専門家であればこそ、あるのである。
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なぜ日本では、ＣＯ２温暖化説を科学的にきちんと検証しないのか。
それは、これまで散々、ＣＯ２を悪者にしてきた、政治家、役人、学者、マスコミ、環境関連企業にとって不都合だからに決まっています。
焼却炉から出るダイオキシンが、周囲の人間の健康に悪影響が出る程の量ではないということが、科学的に明らかになっても、政治家や役人、学者、マスコミ、焼却炉メーカー等は、まったく知らん顔をしているのと同じ構図です。せっかく手に入れた権限・権益を、自分から手放す馬鹿はいないのです。
こういう、「臭い物に蓋式」の対応が、いずれは、日本の命取りになるような気がします。
【臭い物に蓋】 みにくいことや不正な行為を世間に知れないように、一時しのぎの押さえをすること。一時しのぎの事なかれ主義で、表面をつくろっていても、根本を除かない限りかえって害悪はひろがるもので、後には命取りの大事に立至るもの。このような煮えきらぬ態度を臭い物に蓋式といって、その無責任さを責めるときに多くつかうことば。
ちなみに、「臭い物に蠅たかる」という言葉もあります。
【臭い物に蠅たかる】 腐った悪臭にはすぐに蠅が群れるように、悪いものには悪いもの同志が集まることをいう。彼等は仲間を集めたり、徒党を組んだりして、衆をたのんで悪いことをする。一人立ちで事をするほどの強い意志力を持たないのが特色である。
随分前に、「赤信号、皆で渡れば恐くない」という言葉も流行りました。
国家予算を食い潰すしか能がない、産官学の共同体とその操り人形である政治家にとって、地球温暖化問題は打出の小槌なのです。温暖化で国民を脅せば、予算は使いたい放題なのです。ＣＯ２で温暖化するかどうかよりも、国家予算をどれだけ使えるかが、彼等にとっては大事なのです。ＣＯ２温暖化説のような重宝なモノを、科学的に検証し、自ら台無しにする馬鹿はいないのではないかと、私は思います。
（ｂｙ 心如）
地震計まで想定外だった…!? [科学]
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http://www.nikkei.com/news/category/article/g=96958A9C93819695E0E2E2E1818DE0E3E3E2E0E2E3E39180E2E2E2E2;at=DGXZZO0195579008122009000000
巨大津波に備え、Ｍ９対応の地震計80カ所に
2011/10/21 10:56
気象庁は21日までに、マグニチュード（Ｍ）9.0だった東日本大震災クラスの地震も観測できる地震計を来年度中に全国80カ所に設置することを決めた。今回の震災では地震波が測定範囲を振り切り、正確な地震の規模を速報できなかった。再計算で津波の高さを修正したが、第一報の「過小予測」が避難の遅れにつながったことから、迅速な計測体制を整える。
同日公表した３次補正予算案に盛り込んだ。
地震計は、振り子の揺れを電圧に変換して地震波の振幅を記録する。今回の震災では、Ｍ９クラスの地震で発生する３～５分周期の振幅の大きい揺れが測定範囲を超えたため、波形が途中で途切れてしまった。新しい地震計は電圧処理の性能を高め、Ｍ９クラスの振幅の大きい揺れを正確に記録することができる。
新型地震計と合わせて、三陸沖の沿岸から約100キロ離れた日本海溝の西側には、海底津波計も新設する。南北に３カ所設置し、震災の余震や、海溝の東側の地震による津波に備える。
海底の水圧計で津波の高さを測り、水上に浮かぶ通信機でデータを送る方式で、津波が沿岸に到達する約30分前に観測できるという。沖合の観測を強化し、津波警報の過小評価を防ぐのが狙いだ。
気象庁は地震発生から約３分後に津波警報を発表しているが、従来の方法ではＭ８を超えると規模を正確に計算できない。そのため発生から約15分後に、より精度の高い方法で再計算している。
震災では発生直後に推定したＭ7.9に基づいて、津波警報の第一報で「岩手、福島３メートル、宮城６メートル」との高さ予測を発表。しかし、これまでの地震計の測定範囲を超えたため15分後に再計算ができず、過小評価に気づくのが遅れた。
その後、沖合約30キロにある全地球測位システム（ＧＰＳ）波浪計の観測データを基に高さ予測を引き上げたが、第一報の過小評価が避難の遅れにつながったと指摘されている。
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そこは自分で考えてくれ（其の四） [科学]
左が欲しいと思っているMR-Gで、右が所有しているMR-Gです。最近、老眼が進み、液晶の小窓の表示が読み辛くなりました。新しいタイプは、日付や曜日の表示が大きく読みやすいのではないかと思います。
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『そこは自分で考えてくれ』（池田清彦/角川学芸出版）
平成二十一年三月十五日 初版発行
（P28より引用）
世は挙げて地球温暖化のオオカミ少年キャンペーンに余念がない。もう20年以上前から、大変だ大変だと騒いでいるが、現在の所、さして大変なことになっていないのは、これまた素人でもわかる。地球温暖化を防止すると銘打ったインチキ京都議定書を守ると称して（実際には全く守れてないのだけれどね）、日本は去年（2006年）は１兆円、今年は１兆2000億円の予算を使っている。もちろん税金である。オオカミ少年たちは、地球温暖化がこのまま進めば、大きな台風が東京を襲うと警告している。だから地球温暖化を防止しなければならないのだと言って、毎年１兆円以上の税金を使う口実にしている。
正義依存症の大半の国民ははっきり言って本当にバカだから、税金を注ぎ込めば、温暖化が防止できると思っているらしい。税金は環境問題をネタに利権を漁る一部の企業に横流しされるだけだということがわかっていない。オオカミ少年たちの言を信ずれば、地球温暖化は、人為的に二酸化炭素を放出することに起因するという。これを税金をかけて削減しなければならないと彼らは言う。しかし、これは全くのペテンである。人為的な二酸化炭素の増加は化石燃料を燃やすことにより生ずる。だから、石油と石炭の掘削をやめない限り、二酸化炭素は増加する。別言すれば、このことに言及しない二酸化炭素を削減するというすべての政策はペテンである。
京都議定書は、二酸化炭素の削減策ではなく、これから放出される化石由来の二酸化炭素をほんの少しだけ減らしましょうという取り決めにすぎない。京都議定書を守ろうが守るまいが、いずれにせよ二酸化炭素は増えるのである。だから、人為的な二酸化炭素の放出が地球温暖化や、それに起因すると言われる気候激変（たとえば台風の増加）の主因だとしても、それらの天災を防ぐ方法は現時点では全くないのだ。具体的な計算をしてみよう。現在すべての国は化石燃料を燃やして二酸化炭素の増加に貢献している。京都議定書に入っている国は全世界の二酸化炭素排出量の30パーセント担っているだけだ。これらの国が全体として二酸化炭素の排出量を５パーセント削減しましょうというのが、京都議定書の取り決めである。何度も繰り返すが、大気中の二酸化炭素が５パーセント削減できるわけではなく、排出量の５パーセントを削減するだけだ。いずれにせよ二酸化炭素は増えるのである。
さて、京都議定書が完全に守られるとして、全世界では30パーセントの５パーセントだから、全体の1.5パーセントの二酸化炭素排出量が削減されるにすぎない。京都議定書が存在しないとして、以後百年間で排出される二酸化炭素を100とすれば、京都議定書を守れば、それが98.5になるというだけの話なのである。オオカミ少年たちの言うように人為的二酸化炭素の排出により、将来恐ろしいことが起こるのが正しいとしても、京都議定書を守ろうが守るまいが、いずれにせよ恐ろしいことは起るのである。そのインチキ京都議定書を守るために、毎年１兆円以上の税金を使うという神経が私にはわからない。どっちにしても、政治家にとっては税金は他人の金だからね。ましてやそれに群がってくる環境利権企業にとって、こんなにおいしいお金はない。
本当に温暖化により屋久島並みの台風が東京に来るとしたら、何の効力もない京都議定書に毎年１兆円を注ぎ込む金を、東京の防災に直接使ったほうが賢いことは小学生にでもわかる。真性の正義依存症の人にはわからないだろうけど、仮性の正義依存症の人の真の目的は環境などの正義をネタにした利権なのである。ヒトラーにだまされたドイツ国民になるのだけはやめてもらいたいと、これは冗談ではなく私は思っている。
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大気中の二酸化炭素濃度の増加によって、地球が温暖化するという説が妥当だとしても、人為的な二酸化炭素の放出をゼロにすることは、いまのところ不可能です。
世界の年間排出量を半分にすることすら出来そうにないのです。
中国が、日本の年間排出量の半分に相当する量を、たった一年で増やしながら経済発展を続けていることを、過去の記事に書きました。たとえ、日本の排出量をゼロにしても、たった二年で中国がそれ以上に排出量を増やしてしまうのです。
これは、日本の二酸化炭素排出量をいくら削減しても、温暖化防止効果はまったく期待できないことを意味します。
池田清彦氏も書かれていますが、石炭や石油などの化石燃料をを掘削して使い続ける限り、大気中の二酸化炭素濃度は増加します。大気中の二酸化炭素濃度の増加が地球温暖化の原因だというのが正しいとすると（実証はされていませんし、科学的な根拠は希薄ですが…）、石炭や石油などの化石燃料の使用を止めない限り、温暖化の防止はできないことになります。
省エネすれば、その分だけ温暖化を遅らせることは可能かもしれません。しかし、温暖化を防止することにはならないのです。
人為的温暖化の信者の皆さんは、本気で地球の未来の環境を心配しているのでしょうか。もし、人類が放出する二酸化炭素が原因で、地球が温暖化すると本気で考えているのであれば、どうして化石燃料の使用を即刻止めようと言わないのでしょうか。
石油漬けの農業で作ったものを食べ、都会でエネルギーを大量消費しながら、便利で快適な暮らしをしておいて、地球環境を守ろうなんて言っているとしたら、つける薬のない大馬鹿者です。地産地消がエコだというのは、日本の農業がどれだけ石油に依存しているかを知らない間抜けの発言だと思います。漁業や林業だって、石油がないと身動きできないのが今の日本なのです。
何度でも繰り返しますが、たとえ日本が二酸化炭素の排出量をゼロにしても、地球温暖化防止効果はまったく期待できません。
そんな無駄なことに、毎年１兆円以上の国家予算を浪費するくらいなら、東日本大震災の復旧・復興に使った方が、百倍賢いと私は思います。
（by 心如）
そこは自分で考えてくれ（其の参） [科学]
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（前記事の続き）
まずは少し歴史的な話からはじめよう。アメリカは第二次世界大戦の前から、石油を制する者が世界を制することを知っていた。アメリカが中東情勢に神経を尖らせ、何かと言えば紛争に介入した理由はここにある。北朝鮮を悪の枢軸の一つと罵っておきながら、北朝鮮に直接介入しなかったのは、石油も出ない国に介入してもメリットはないからだ。中東情勢の安定は、安い石油をアメリカが使って世界の覇権を握り続けるためには是非必要だったのである。
しかし二十世紀も終わりに近づいてきて、石油文明はあと半世紀ほどで終焉を迎えそうだということが大方の目にも明らかになってきた。多くの善意の科学者や経済学者は代替エネルギーの必要性を叫び出したが、何せ石油が安すぎるので、太刀打ちできない。そこへ降ってきたのが、化石燃料の燃焼による二酸化炭素の人為的増大が、地球温暖化の原因だという話であった。このままでは、地球の未来はあぶないということで、多くの恐怖話が作られたのはご存じの通りである。
多くの人たちは真剣に地球の未来の環境を心配したであろうことは疑い得ないと思う。その一方で、それより少数の人々は金儲けのチャンス到来と思ったこともまた間違いない。そのためには、善意の人たちの恐怖を煽り続け、この恐怖が科学によって裏づけられているという物語を作る必要がある。恐怖物語が大好きなマスコミは、地球温暖化を大きく取り上げ、利にさとい企業はこれを何とか金儲けに結びつけられないかと画策したわけだ。私は金儲けがいけないと言っているわけでもなければ、善意が悪いと言っているわけでもない。ただ、西洋の古い諺にあるように、「地獄への道は善意によって敷き詰められている」こともまた確かであると言いたいだけだ。
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「石油を制する者が世界を制する」とあります。日本が、太平洋戦争でアメリカに負けた一因は、アメリカにはふんだんに使える石油があったことです。日本には使える石油があまりなかったのです。
子どもの頃、近所のお爺さんから、戦時中に松根油を集めて供出していたと聞いたことがあります。戦前は近くの山でマツタケが沢山採れたが、戦時中に赤松の根元を掘ったから、マツタケが採れなくなったと聞きました。
いくら優秀な戦闘機や爆撃機を開発しても、燃料がなければ、戦闘機や爆撃機は飛びません。最近は、無人偵察機や無人爆撃機が開発され、滞空時間の長いタイプが実用化されていると聞きます。そういう最新の機種も、燃料がなければやっぱり飛ばないのです。
軍隊を動かすには石油が必要なのです。大規模な農業を行うのにも、農機具を動かす燃料が必要なのです。「石油を制する者が世界を制する」というのは、いま現在も事実ではないかと思います。
あと40年くらいで、石油文明が終焉するという話は本当でしょうか。30年くらい前に、あと30年で石油はなくなると聞いたことがあります。でも、30年経っても石油は無くなっていません。あと40年というと、30年前のあと30年より10年も延びているから不思議です。
結局、いま分かっている範囲で計算するとあと40年と言っているだけなのです。何年かあとで、今までは知らなかったところに油田があると分かれば、あと50年は大丈夫となっているかもしれません。
でも、残り少ない石油を節約しましょうというほうが、石油の価格も上がって、産油国や石油会社にとっては有り難いのだと思います。
多くの国民は、環境省（政府）やマスコミの話を信じて、省エネや二酸化炭素排出量削減のために協力しようと考えていると思います。そのためには、太陽光発電というコストが高くて採算が合わない発電方式を、補助金（税金）を使ってでも普及させようとしています。
無理やり採算を合わせるために、高い価格で太陽光発電の電力を買い取ることを要望するなんて馬鹿げています。その分、自分たちの払う電気料金がアップするのです。電力会社にとっては、コストアップは利益アップになるのです。まるで、泥棒に追い銭ですが…
「地獄への道は善意によって敷き詰められている」
まさしく至言だと、私は思います。。。
（by 心如）
そこは自分で考えてくれ（其の弐） [科学]
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（前記事の続き）
それでは、何でこんな不確かな予測に基づいて、京都議定書のような重要な政治的決定がなされるのだろうか。多くの善良な市民は、①正しい科学的な予測がまずあって、②その結果未来には恐ろしいことが起こると考えられるので、③それを防ぐために政治的な決定をしなければならない、と信じているに違いない。しかし、びっくりさせるつもりはないけれど、事実は全く逆なのだと私は思う。①ある特定の人々が（多くはお金を儲けたいために、あるいは政治的な主導権を握りたいために）、ある政治的な決定をしたいと考える。②そのための最も効果的な方法は人々の恐怖を煽ることだ。③恐怖を煽るためには科学による根拠づけが必要だ。そういう風に考えると、物事はずいぶんクリアーに見えてくる。
ダイオキシン騒動はその典型例だ。1990年頃から、ダイオキシンは猛毒だという話が流行り出して、人々の恐怖を煽りはじめた。極めつけは1999年の2月、テレビ朝日の「ニュースステーション」が所沢産のホウレンソウから高濃度のダイオキシンが検出されたと報じた例で、所沢の農家はパニックに陥り、国民はダイオキシン恐怖症にかかってしまった。この恐怖を背景に国会はいわゆるダイオキシン法を成立させ、通常の焼却炉でのゴミの焼却は禁止され、自治体は超ハイテクの高級焼却炉を設置せざるを得なくなった。
これで一番儲かったのは高級焼却炉を製造するメーカーであり、ダイオキシンの分析メーカーである。一番割を食ったのが、一般家庭向きの小型焼却炉を製造する中小企業で、かわいそうに潰れてしまった会社も多いと聞く。そして、誰も意識してないと思うが、金額的に一番損をしたのは、一般国民である。なぜならば、高級焼却炉を造る莫大な金は国民の税金だからだ。もちろん、そうしなければ国民の健康が守れないのであれば、それも仕方がない。しかし、一般の焼却炉から出るダイオキシンはごく微量で、国民の健康を損なう恐れは全くなかったのである。ダイオキシン法が成立して以来、ダイオキシンの恐怖を煽る本の出版はパッタリと止まってしまった。残ったのは亡国のダイオキシン法だけである。今後もムダな高級焼却炉を維持するために税金がたれ流されていく。ダイオキシン騒動は特定の人々の金儲けのための陰謀だったと総括しても的はずれではなかろう。ダイオキシン騒動の詳細は、渡辺正・林俊郎『ダイオキシン』（日本評論社）に詳しく書いてあるので興味のある人は是非参照してほしい。
さて、今回の話の眼目は、地球温暖化問題もダイオキシンと同じ構図だという所にある。但し、焼却炉から出るダイオキシンが健康に重大な悪影響を及ぼすという仮説は、科学的に簡単に反証されてしまったが、温暖化が百年後の地球に危機をもたらすという仮説は未来の話なので実証も反証もできない所が違う。当分の間はウソがばれる恐れは少ないので、恐怖を源泉にする金儲けとしては、とてもよくできた物語だと思う。
（次の記事に続く）
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ダイオキシン問題が、高級焼却炉メーカーやダイオキシン分析などに関る、特定の人々の金儲けのための陰謀だったと総括しても、的はずれではないとのことです。
一般の焼却炉から出るダイオキシンはごく微量であり、国民の健康に悪影響を及ぼすことはないということをマスコミは報道しません。マスコミは、自分達がダイオキシンは猛毒で、国民の健康に悪影響を及ぼすと、恐怖を煽ったのは間違いだったと認めたくないのです。ダイオキシン騒動を煽った張本人であるマスコミが、一般の焼却炉から出るダイオキシンで国民の健康に悪影響を及ぼす恐れはないという事実を報道することは、多分、未来永劫ないのだろうと思います。
マスコミがたれ流したウソを信じ込み、ゴミは自治体の高級焼却炉で燃やさないといけないと、いまだに信じている国民が大半ではないかと思います。
でも、ちょっと考えたら、そんなのウソだとすぐに分るはずなのです。だって、縄文中期頃の竪穴住居から戦前の日本家屋にいたる数千年間、囲炉裏や竈、五右衛門風呂など、よっぽど変な物を燃やさない限り、有毒なダイオキシンが大量に発生するなんてことは有り得ないのは歴史が証明しています。この数千年間、人類は身近に火を燃やして暖をとり、食べ物を調理してきたという事実を忘れてしまった愚か者が大半だなんて嘆かわしい限りです。
家庭用の小型焼却炉はダイオキシンを発生するので危険だといっている人が、薪ストーブや暖炉は化石燃料を使わないのでエコだなんていっていたら、こいつはバカだと私なら思ってしまいますが…
マスコミは、自分達がたれ流したウソを絶対に認めません。
科学者も、脚光を浴び、研究費を潤沢に得られたり、有利なポストに就くためなら、根拠に乏しい仮説であっても、もっともらしいデータを用意して国民を欺くことに加担するのです。最終的に、仮説が間違っていたと分っても、その時点の知見では、そう考えるのが妥当だったと言えば、なんの責任もとらなくてよいことを彼らは知悉しているのですから。。。
国民が、自分の頭で考えることを怠り、マスコミのたれ流すウソに踊らされている限り、こういう猿芝居はいつまでも続くのだと思います。
「そこは自分で考えてくれ」
この言葉が、日本の国民全員に伝わればよいなと思います。
（by 心如）
そこは自分で考えてくれ（其の壱） [科学]
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『そこは自分で考えてくれ』（池田清彦/角川学芸出版）
平成二十一年三月十五日 初版発行
京都議定書のカラクリ
2007年の暮れにインドネシアのバリ島でＣＯＰ13（国連気候変動条約の第十三回締約国会議）が開かれ、ポスト京都議定書に向けての動きが始まった。クーラーのよく効いた会議場で、外にはエアコンをつけっぱなしの車を待たせておいて、地球温暖化対策の会議をやるという神経が私には解せない。会議に参加した多数のＮＧＯの中からもさすがに批判的な声が上がったようだ。各国政府の要人たちは地球温暖化で困るなどとは本当は露ほども考えていないからだと思う。
ジェームズ・ハンセンが1988年6月23日の暑い日に、アメリカ議会上院のエネルギー委員会の公聴会で、委員会室のクーラーを切って、「最近の異常気象、とりわけ暑い気象が地球の温暖化と関係していることは99パーセントの確率で正しい」と証言していらい、地球温暖化と、その主たる原因とされる大気中の二酸化炭素濃度の人為的な増大は、近未来の最大の地球危機として、あっという間に世界のマスコミの話題となってしまった。
それ以来、地球温暖化は、あらゆる未来の恐怖の源泉となった。何とかしなければ、今のままでは、低地は海中に没してしまう。すさまじい台風がやってきて大被害が出る。マラリアやデング熱が蔓延する。食糧生産量が低下して人々は飢えの恐怖に直面する。
ハンセンの証言以来約20年が過ぎ、日本では毎年三万人が自殺し、一万人が交通事故で亡くなり、地震で大被害が出たが、海中に没した田畑もなければ、台風で壊滅した都市もなければ、マラリアやデング熱が流行した様子も、食糧が不足して多くの人が飢えに直面したという話もない。危機を煽る人々は今世紀末までには必ず恐ろしいことが起こると予言するが、ノストラダムスの大予言と同程度の信憑性しかないのではなかろうか、と疑り深い私は思っている。
予測の元となるのはコンピュータ上のシミュレーションである。巨大なコンピュータを動かしてデータを沢山放り込めば、素人を驚かすには充分な予測は確かに可能だろう。しかし、どんなに金を注ぎ込んでも、未来の気象予測などというものは原理的に不可能なのだ。それは気象現象は決定論的な系ではない所からくる。たとえば、惑星の運行はほぼ決定論的な系である。だから、百年後の太陽と地球と月の位置関係はほぼ確実に予測できる。ひるがえって気象についてみれば、一週間後の天気さえ当たらないことは誰でも知っている。気象は典型的な複雑系であり、非決定論的な系だからだ。
百年後の地球の平均温度の予測などというものは、たとえて言えば、十年後の日経平均株価の予測と同じようなもので、不確実なことこの上ないと私は思う。確かに、人為的な二酸化炭素濃度の増大などのようなある程度予測可能な要因だけが変数で、それ以外の要因が安定であるならば、予測は当たらずといえども遠からずになるだろう。しかし気象の変動に関しては、人間がコントロールも予測も不可能な要因が多い。たとえば、太陽の活動を予測することは難しい。もし、三十年後に太陽の活動が急激に低下するようなことがあれば、現在のコンピュータシミュレーションの予測は即、ゴミ箱行きになってしまう。
（次の記事に続く）
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気候変動の要因が、大気中の二酸化炭素濃度の増減だけであれば、ある程度の予測は可能だというのは分からないでもありません。
しかし、過去の気候変動をみると、人為的な二酸化炭素の排出がなかった時代も、地球の気候は大きく変動しているのです。これは、大気中の二酸化炭素濃度以外のものが、地球の気候を大きく変動させる要因であることを示しています。
あたかも、大気中の二酸化炭素濃度だけで気候変動が起きており、人為的な二酸化炭素の排出量を減らせば、地球の温暖化を防止できるという話は、幻想であると言わざるをえません。
そういう幻想をばら撒いているのは、環境省（政府）とマスコミです。このままでは地球が温暖化して大変なことになると脅して、国民から金を巻き上げるのが目的なのではないのでしょうか。
その流に加担し、研究費やポストを得ようとする科学者が大勢いるのも事実のようです。そんな状況を見ていると、この国が科学技術立国を目指しているなんて、国民を愚弄する悪い冗談としか思えません。
そうではないと言うのであれば、大気中の二酸化炭素濃度と地球の平均気温に相関がないのはなぜかを、きちんと国民に説明すべきだと私は思います。
（by 心如）
異種移植なんて、とんでもない…!? [科学]
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『生命科学の冒険』―生殖・クローン・遺伝子・脳―
（青野由利／ちくまプリマー新書）
クローン豚――臓器移植の供給源にするために
「これが６年前に生まれた日本初のクローン豚です」。茨城県にある農林水産省の研究所で紹介された元気な黒毛の豚を見て、「おお、君がゼナ」と声をかけたくなりました。2000年の7月に生まれた時には、新聞などの写真で何回も目にしながら、実際に対面するのは初めてだったからです。
クローン豚が研究されてきた理由は、クローン牛とはちょっと違います。優れた性質の豚をたくさん作る目的でも使えないわけではありませんが、他にも利用できるのはないか、と思われてきたのです。
「ゼナ」という名前にも、その技術への思いが反映されています。それは「異種移植」と呼ばれる技術です。英語では「ゼノ・トランスプランテーション」と呼ばれます。「ゼナ」という名前は、そこからとられたのです。
人間の臓器移植には、人間の臓器を使うのが普通です。それでも、提供を受けられる人間の臓器には限りがあります。代わりに、動物の臓器が移植できないか、というのは誰でも考える発想でしょう。
中でもブタは、臓器の大きさや機能が人間に近く、研究のターゲットになっているのです。
でも、ブタの臓器をそのまま人間に移植したら、急激な拒絶反応が起きて、すぐに臓器はダメになってしまいます。そこで、考えられたのが、拒絶反応が起きないように遺伝子改変したブタのクローンをたくさんつくって、臓器の供給源とする方法です。
実際、拒絶反応を抑えた組み換えクローン豚が作り出されています。そのブタの臓器をサルなどに移植する実験も実施されました。いずれ、人間に移植できるようになるかもしれませんが、それでも問題は残ります。ひとつには、移植を受けた人がブタが持っているウイルスに感染する恐れがあるということです。そうすると、人間界にブタのウイルスが蔓延してしまわないとは限りません。
これは、ブタに限らず、異種移植全般が抱える問題です。異種移植の研究は難しく、実現は、まだまだ先の話ですが、厚生労働省の研究班は、異種移植を受ける患者に定期検査や死後の解剖を義務付ける指針を2001年度にまとめています。英国では性交渉の相手を登録する、という議論があったほどです。さらに、異種移植を受けた人が、体に動物の臓器を持っているということで、心理的な問題を抱える恐れもあります。
それでも、臓器が不足していたら異種移植を受けるか。ゼナを見ながら考えてしまいました。
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過去記事（『エイズの起源は、生体実験だった可能性も…!?』）に書きましたが、マラリアの予防実験のためにチンパンジーやマンガベーの血液が人間に注射されたり、若返りのためにチンパンジーの睾丸を取り出してスライスして、男性の下腹部や陰嚢に移植する手術が行われたことが、サルからヒトにエイズ・ウイルスを感染させた可能性があるのです（これこそ、まさしく異種移植なのですが…）。
ブタからヒトに、臓器の異種移植を行なえば、ブタにとっては免疫があり問題にはならないが、ヒトにとっては免疫がなくて問題になるウイルスが感染してしまう可能性があるのです。
私は、人間同士の臓器移植にも反対の考えの持ち主です。とくに、脳死患者から生きている臓器を取り出して、他の人に移植するなんてとんでもないと思っています。
ましてや、ブタが持っている未知のウイルスが、『サルのエイズ・ウイルス』のように、人類に厄介な感染症を蔓延させる可能性があるのです。
たったひとりの金持ちを救うために、人類全体に危機を招くのは馬鹿げていると、私は思います。しかし、自分や家族の命が助かるのであれば、カネに糸目は付けないという考えの人もいるのです…
金儲けに目が眩み、エイズ・ウイルスと同様の禍を、人類に招く医者が出てこないことを祈ります。
（by 心如）
